H24　地球　宮内崇裕

2012年度（平成24年度）

コース名　　地球科学コース

領域名　　　地球表層科学領域

教員名　　　宮内　崇裕　　

電子メール　tmiya理faculty.chiba-u.jp

　　　　　　※メール送信の際は「理」を半角@にしてください

（1）研究論文など

総説

宮内崇裕(2012)：海岸部を襲う直下型地震：懸念される海底活断層と地震性地殻変動，科学, 52(6)，651-661.

著書

宮内崇裕・奥野淳一(2013)：「湾岸都市の盛衰に影響した海岸線環境の変化とその要因」，長田俊樹編「南アジア基層社会世界を探る」，地球研叢書，京都大学出版会（印刷中）．

その他

宮内崇裕（2012）：1:25,000 都市圏活断層図能代断層帯とその周辺「能代」および解説書16p．，国土地理院技術資料D1－No.604．

宮内崇裕（2012）：1:25,000 都市圏活断層図能代断層帯とその周辺「森岳」および解説書16p．，国土地理院技術資料D1－No.604，

（2）特別研究などの指導実績：卒業研究（学士）、大学院修士および博士学位取得人数

　　　　卒業研究（理学士）　3　　　大学院修士　0　　　大学院博士　0

（3）国際会議出席と招待リスト

AGU(米国地球物理学連合)，サンフランシスコ，2012年12月7日，Inter-plate and intraplate seismotectonic complex deduced from long-term and short-term records of vertical movements of the Sanriku coast on the Northeast Japan forearc　を発表。

（4）教育業績　

担当科目を順調に実施。

(普遍)コア科目「環境と地球7」

(専門科目)地学基礎実験A，地表動態学概論，地形学Ⅰ，地形学実験Ⅱ，卒業研究，地球科学演習

（大学院修士）地形学Ⅳ，地表動態学特論，特別演習Ⅰ，特別演習Ⅱ，特別研究Ⅰ，特別研究Ⅱ

（大学院博士）地形学，特別演習Ⅰ，特別演習Ⅱ，特別研究Ⅰ，特別研究Ⅱ

（5）学会、国、県などへの協力，地域・社会と連携した教育・研究活動など

1.文部科学省・地震調査研究推進本部地震調査委員会委員（長期評価活活断層分科会）：社会的・経済的に大きな影響を与える110の主要活断層から発生する地震の長期評価を継続的に行うとともに，それ以外の活断層を含めた地域単位の地震発生の長期評価を総合的に行っています。

2.国土交通省・国土地理院　全国活断層帯情報整備検討委員会（旧：都市圏活断層図作成調査検討委員会）委員：1995年の阪神・淡路大震災を契機に、活断層に関する情報の整備及び公開の必要性が高まったことに応えるため、国土地理院では、人口が集中し、大地震の際に大きな被害が予想される都市域とその周辺について、活断層の位置を詳細に表示した2万5千分の1「都市圏活断層図」を平成7年より活断層の研究者と共同で作成しています。

3. (財）地震予知総合研究振興会　活断層評価資料検討ワーキンググループ委員会委員（平成14年5月より現在に至る）：1995（平成7）年1月の兵庫県南部地震とそれによる阪神・淡路大震災を契機として、地震対策の強化を図るために制定された地震防災対策特別措置法（1995年7 月18日施行）に基づき、地震に関する調査研究を政府が一元的に推進する機関として、総理府に（現在は、文部科学省に）地震調査研究推進本部が設置されました。地震調査研究センターは、地震調査研究推進本部の活動の支援を行っています。主な業務は、地震調査委員会等の審議に資するための地震情報・データ収集・解析、および地震調査研究の成果や知識を普及するための広報です。

4．日本活断層学会理事：地震防災や被害軽減の観点から重要度を増した活断層を科学する学会の運営にあたり，広報・渉外委員会委員長として学会の成果について広範は発信と社会への還元を進めています。

5．千葉大学房総研究会・千葉学ブックレット編集委員会委員：「千葉学ブックレット－県土と県民の豊かな未来に向けて」の継続的発刊により，国民が抱える現在と未来の課題に対して大学が教育と研究を介して応えていくことを目的とし，シリーズの企画・編集・刊行，広報活動を推進しています。

6．千葉市文化振興財団による千葉市渉外学習事業の千葉市民文化大学講師として「地震の化石を探る－関東の地震史と予想される大地震－」について，10月17日に講演を行いました。

7．環境省・原子力規制庁（原子力規制委員会）に設置された「敷地内破砕帯の評価に関する有識者会議」委員に推薦を受け，12月より各原発敷地内の活断層評価・現地調査に参加しています。今後の日本の社会・経済の動向に大きく左右する審議会ですので，培った知識を生かし貢献したいと考えています。

（6）特許（発明者名，発明の名称，出願日，出願番号，整理番号等）

　　　なし

（7）その他

1.　朝日新聞社全国版記事掲載，2012年5月1日，各地の原発サイトにおける活断層再評価が進んでいる。その中で地形地質学的調査結果に基づいて建設中の青森県大間原発は沖合の海底活断層（断層関連褶曲）の直上に立地する可能性を指摘し，安全性の再評価を促しました。

2．　読売新聞全国版記事掲載（研究紹介），2012年7月1日，丹念な野外調査と高精度年代測定に基づいた，房総半島沖で起こる巨大地震のタイプに関する新しい説が紹介されました。従来は元禄地震型と大正型地震とされてきたが，震源域の異なる内房型，外房型，それらの連動型を想定した地震の起こり方を想定する必要性を合わせて指摘しました。

3．　テレビ朝日「ニュースステーションサンディ」，2012年9月3日午前放映，房総半島沖で起こる巨大地震のタイプに関する新しい説を提唱するきっかけになった地形・サンゴ化石類の産出地を案内しながら，キャスターに説明する形で野外レクチャーを行いました。

4．　「敦賀原発敷地内破砕帯の評価に関する有識者会議」の実施に伴う現地調査・評価会議に関連した取材記事多数。12月2日各紙朝刊全国版（1面）とテレビ各社報道ニュース，2013年1月11日NHK「関西熱視線」，2月4日NHK「クローズアップ現代」にて放映。